IDRA-Term21の理事選挙が11月13日迄投票のスケジュールで行われる予定です。11月14日には新理事が選出され、12月8日から開催のIDRA,WC2024で承認される見込みとなっています。IDRAの創立時からの現在までの運営は時代の流れや世界の変遷を反映しており、以下に紹介します。
IDRAの設立は、ヨーロッパ化学工学連合(現在のEDS)、アメリカを基点とする国際脱塩・水再利用会議(IDEA)と水供給改善協会(NWSIA→WSIA(1981))の3つの協会でひとつの国際学会となるべき協議を続けた中で、結果としてEDSは参加せず、1985年にIDA(現IDRA)が設立されました。
IDRAは設立の原点をIDEAやNWSIAの設立(1973年)を原点にもとめ、50周年記念式典は2023年にスペイン/セビレで開催されています。
このIDRAの発足のいきさつから、IDRAの理事は米国人が7名を占め、次いでMENA出身者によって構成され、米国主導色の強い運営でした。時代の推移ともに、米国から中東の影響力が強くなっており、IDRA事務所も米国（ボストン）からUAE（ドバイ）案も出ております。
その後のIDRAの運営の流れを理事数の観点からみると、米国出身者が4名、MENA出身者が7名となっております。なおアジア・太平洋地域からの輩出は、かつては定員4名の中に、日本、中国、オーストラリア、シンガポール出身者が占めてきました。今後、この枠を巡り、中国、韓国、インド、シンガポールから参加も想定されており、市場の状況を反映した変遷として見ることもできます。