一般社団法人日本下水サーベイランス協会がこのほど発足した。協会には産業界から（株）NJS、塩野義製薬（株）、（株）島津製作所、管清工業（株）など、学会から北海道大学大学院の北島正章准教授、山梨大学大学院の原本英司教授、金沢大学の本多了教授が参加する。
同協会は下水中の病原菌やウイルス等のリスク因子を測定し流行予測を行うこと（下水サーベイランス）により、地域における感染症の発生・蔓延・収束状況を把握したり、個別施設における感染者の有無を検出し、それらを感染症対策に役立てることを目指している。札幌市の下水処理場で行われた調査では、下水中ウイルス濃度と感染者数の増減が概ね合致しているという。新型コロナウイルスに関しても、下水サーベイランスを利用することにより、感染状況の効率的な把握が可能になると期待されている。
■問合わせ先
日本下水サーベイランス協会